1943年の段階で詰んでいた日本軍、勝てる可能性もあったミッドウェイ海戦でなぜ自ら勝機を放棄したのか?

ミッドウェイ海戦では、日本が自ら有利な要素を放棄して敗れたという(写真:akg-images/アフロ)

 ミッドウェイ海戦、インパール作戦、沖縄戦──。太平洋戦争の日本の作戦というと、失敗し大敗を喫した作戦ばかりが注目されがちだ。しかし、開戦初期には、日本軍は極めて精緻な作戦を複数成功させていた。南方進攻作戦である。

 南方進攻作戦はいかにして成功に至ったのか。そして、その後のミッドウェイ海戦では、なぜ有利な要素を自ら放棄して敗北を招いたのか。太平洋戦争の明暗を分けた要因について『太平洋戦争』(PHP研究所)を上梓した大木毅氏(現代史家)に話を聞いた。(聞き手:関瑶子、ライター&ビデオクリエイター)

──太平洋戦争における日本軍の作戦は、失敗例が語られることが多いですが、本書では成功例にも触れています。

大木毅氏(以下、大木):開戦初期の南方進攻作戦は、日本が戦争を継続するためには必要不可欠でした。南方の資源地帯を確保し、防衛圏を築かなければ、戦争そのものが成立しません。

 1941年12月8日の開戦から半年間、日本軍はマレー、シンガポール、米領フィリピン、蘭印(現在のインドネシア)を主要目標として進撃しました。

 この作戦は、限られた戦力を最大限活かすため、時間と空間の両面で緻密に計画されました。「何月何日までにここを攻略し、その兵力を次に転用する」という綿密なスケジュールのもと、一歩の遅れも許されない状況で進められたのです。

 わずかな狂いが全体を崩壊させかねない危険な作戦でしたが、日本軍はこれを見事に遂行しました。

──南方進攻作戦の中で、特に優れていたのはどの作戦でしょうか。

大木:蘭印作戦だと思います。

 蘭印の広さは、西ヨーロッパほど。そのような広大な地域を限られた兵力で制圧するには、地上作戦の前に、まず海と空で優勢を確保する必要がありました。

 その前提が満たされたことで、主要拠点を的確に押さえ、副次的地域での抵抗を封じる「点で面を制する」作戦を成功させたのです。これは戦略的にも非常に優れた事例だと思います。

──一方、フィリピン作戦については「歯車に一粒の砂が入った」との表現がありました。

大木:南方進攻作戦は全体が連動しており、遅延は致命的です。

 フィリピン制圧の要件をめぐり、大本営は判断を誤りました。フィリピンの首都であるマニラを占領すればフィリピンを制圧したと言えるのか、それとも、フィリピンで抵抗している米軍と米軍の指揮下にあるフィリピン軍(以下、米比軍)を撃破すれば制圧できるのか。

 後世の目線からすれば、後者の「米比軍撃破」が「制圧」を意味していることは明らかです。けれども、大本営は「マニラを占領=フィリピン攻略」と考え、マニラ占領で作戦完了と見なし、残存する米比軍を放置したのです。

 主力部隊は他戦域へ転用され、残された部隊ではバターン半島の米比軍陣地を突破できず、大損害を被りました。当初45日で完了するはずだった作戦は、実際には約150日を要しました。

 最終的には増援と大砲の集中投入で米比軍を降伏させましたが、その前の1942年3月、司令官マッカーサーはオーストラリアに脱出し、反攻の指揮を執ります。

──南方進攻作戦が順調に終わった段階で、日本側から停戦協定を切り出すという選択肢はなかったのでしょうか。

ミッドウェイ海戦で残されていた勝機

大木:山本五十六連合艦隊司令長官は、シンガポール陥落の頃、占領地をすべて返還することを条件に講和を申し出てはどうか、と親しい人物に漏らしていたそうです。

 ところが、当時の政府も大本営陸軍部・海軍部も、講和など全く考えていませんでした。開戦から半年間、日本軍は連合国相手に連戦連勝。この勢いなら戦争を有利に進め、最終的に勝てると信じ込んでいたのです。この過信は戦後、「勝利病(ビクトリー・ディズィーズ)」と批判されるようになりました。

 もし早期講和の可能性があったとすれば、シンガポール陥落直後の、この勝利に酔った時期しかなかったでしょう。

 もっとも、米英は押されてはいても、国力・戦略の両面からみて、態勢を立て直せば敗れるはずがなく、講和を受け入れる可能性は低い。それでも、太平洋戦争を短期間で終結させられる唯一の機会があるとすれば、この勝利の頂点にしかなかったでしょう。

 しかし、山本は現場の指揮官であり政治権限を持たず、いくら和平を望んでも政治指導部が応じなければ実現しません。実際、日本側はその選択肢を検討すらしていませんでした。

──日本が初めて大敗を喫したのが1942年6月のミッドウェイ海戦です。「米国が勝ったというより、日本が自ら有利な要素を放棄して敗れた」と書かれていましたが、どういう意味でしょうか。

大木:ミッドウェイ作戦は、ミッドウェイ島を攻略して米機動部隊を誘い出し、撃滅する計画でした。米軍は迎撃してくるだろうとは予測していたものの、日本側の作戦の主目的が同島の占領なのか艦隊撃滅なのか、曖昧な状態で進められました。

 しかも、「日本海軍は当時保持していた戦力をすべて投入した」とされますが、実際にはばらまいてしまっていた。

 ミッドウェイ海戦と並行して進められた北方のアリューシャン列島攻略に龍驤と隼鷹の空母2隻を割き、戦艦部隊には旧式空母鳳翔を付けるなど、戦力を分散していました。主力空母の翔鶴・瑞鶴は珊瑚海海戦で損傷・消耗し、参戦できません。

 他方、米軍はエンタープライズ、ホーネット、ヨークタウンの3隻で臨みます。

 一般的には、ミッドウェイ海戦は「米国が暗号を解読し、作戦を事前に把握したため勝利した」とされます。しかし、英国の軍事史家ジョン・キーガンは、兵力差が大きければ暗号解読だけで勝敗は覆らないと指摘します。

 事実、急降下爆撃隊の奇襲成功までは、米雷撃隊は壊滅的損害を受けていました。つまり、日本が本気で決戦と位置付け、空母戦力を集中していれば、暗号を解かれていても勝てた可能性はあったのです。

太平洋戦争の転換点「1943年」に起きたこと

──兵力分散の結果、どのような不利が生じたのでしょうか。

大木:決戦の場であるはずのミッドウェイで、航空機の総数は米軍の方がやや上回っていました。実際、空母赤城、加賀、蒼龍、飛龍の艦載機と、戦艦・巡洋戦艦搭載の水上機を合わせた総数は、ミッドウェイ基地と米空母3隻の航空戦力を下回ります。

「総力投入」のはずの戦いでこの数字は不自然です。これは米国の戦術によるものではなく、日本が自ら戦力を分散させた結果です。本来であれば前線に置いて艦砲射撃や索敵で支援できたはずの戦艦も後方に置かれ、有効に活用されませんでした。

──アリューシャン列島攻略をしていたのであれば、ミッドウェイに全戦力を投入できないのは仕方がないのではないでしょうか。

大木:アリューシャンを占領し、哨戒線を前進させて米国からの奇襲を防ぐという狙いは理解できます。

 ただ、それをミッドウェイ作戦と同時に行う必要が本当にあったのかという疑問が残ります。「北方(アリューシャン列島)を押さえれば米国がそちらに気を取られ、その間にミッドウェイを叩く」という発想ですが、軍事の大原則は「単純であれ」。複雑な作戦は誤算を招きます。

 軍事の素人が聞いても納得できる作戦こそ正しい。アリューシャンとミッドウェイの同時進行は、その原則に反するものでした。結果として、ミッドウェイは作戦計画の不備と戦力分散により「負けるべくして負けた」戦いとなったのです。

──太平洋戦争の転換点を「1943年」としていました。この年に、何が起きたのですか。

大木:1943年は、日本がどうしても勝てない状況を米国が作り上げた年です。

 目立った海戦や大規模作戦こそありませんが、米国は真珠湾攻撃以降に着工した新造艦艇をこの年に大量に完成させました。開戦時の戦力に匹敵する「もう一つの艦隊」を築き上げたのです。

 航空戦力も同様で、機数の増強に加えて操縦士の養成も完了し、艦隊と航空機の両面で優位を確立しました。

 一方、日本は南方から資源を輸送し、兵器や部隊を整えなければ戦争を継続できません。そのためには、作戦用の艦船とは別に輸送船を確保する必要がありますが、米軍の通商破壊戦で次々と沈められ、自給態勢が崩れていきました。

 将棋で言えば「詰み」の状態を、米国は1943年には作り上げていた。1944年から1945年に起こったことは、その結果の清算に過ぎないのです。

戦争終結の方針に違いがあった陸軍と海軍

──日本の陸軍と海軍では、戦争終結の方針に違いがあったと書かれています。

大木:1944年、米軍がレイテ島に上陸すると、日本海軍は残存艦隊のほとんどを投入しましたが敗北。戦力の大半を失いました。次に米軍が狙うのは沖縄だと予想され、その時点で一部の重臣は講和の必要性を感じ始めます。

 ところが、昭和天皇や海軍は米軍に大きな損害を与えて有利な条件で講和する「一撃講和」を模索した一方、陸軍は外地への増援が輸送船の損失で困難になった経験から、日本本土での決戦を主張しました。中には、上陸部隊を水際で叩く「水際決戦」を唱える者もいました。

 海軍はすでに燃料や艦艇を欠き、本土決戦では補助的役割しか果たせない状況でした。決戦可能なのは沖縄だけと考え、最後の力を沖縄戦に注ぎました。戦艦大和や特攻機も投入し、全力で挑みました。

 一方で、陸軍にとって、沖縄は本土決戦までの時間稼ぎにすぎませんでした。

 こうして、戦争終結の方法に統一見解を持たぬまま、統一戦略のない戦争が続けられたのです。

──海軍と陸軍の意見の不一致は米軍でもあったと書かれていました。

大木:陸海軍の仲の悪さは日本だけではありません。特に戦時には功名争いも発生するため、どこの国の軍隊でも同じです。米軍とて例外ではありません。

 けれども、米国の場合は大統領という最高司令官が最終決断を下す仕組みがあり、決断の統一は保たれます。

 一方、日本は制度上、昭和天皇が大元帥として決定権を持ちますが、立憲君主制ゆえ実際にはそれを行使できません。上がってきた方針を了承するだけです。

 結局、最終的に誰が責任をもって統一された決断を下すのか、日本のシステムは明確にしていませんし、明確化しようともしていない。戦略目標や終戦ビジョンが曖昧なまま戦争が続き、広島・長崎への原爆投下、ソ連参戦を経て、ようやくポツダム宣言を受諾することになったのです。

 日本は、もっと早い段階で、何を守り、何を救うのかを明確にし、統一見解を持つべきだったと思います。日本の制度的欠陥も、戦争を長引かせた一因だと私は考えます。

大木毅(おおき・たけし)

現代史家

1961年東京生まれ。立教大学大学院博士後期課程単位取得退学。DAAD(ドイツ学術交流会)奨学生としてボン大学に留学。千葉大学他講師、防衛省防衛研究所講師、陸上自衛隊幹部学校講師等を経て著述業に。『独ソ戦』(岩波新書)で「新書大賞2020」大賞を受賞。近刊に『指揮官たちの第二次大戦 素顔の将帥列伝』(新潮選書)、『戦史の余白 三十年戦争から第二次大戦まで』(作品社)、『勝敗の構造 第二次大戦を決した用兵思想の激突』(祥伝社)など。

関 瑶子(せき・ようこ)

早稲田大学大学院創造理工学研究科修士課程修了。素材メーカーの研究開発部門・営業企画部門、市場調査会社、外資系コンサルティング会社を経て独立。YouTubeチャンネル「著者が語る」の運営に参画中。