WBC中継が地上波から消滅！来春、Netflixが独占放送…日本が育てた大会を日本のテレビ局が放送できないジレンマ

（田中 充：尚美学園大学スポーツマネジメント学部准教授）

　来年3月に開催される野球の国・地域別の世界一を決める「ワールド・ベースボール・クラシック（WBC）」の試合中継が、日本国内の地上波で見られなくなった。米動画配信大手「Netflix（ネットフリックス）」が全47試合の独占放送権を獲得したためだ。

　スポーツの世界的なメガイベントの放送権は、動画配信サービス企業の参入もあって、高騰の一途をたどっている。そんな中で、日本のテレビ局が国民的人気の高いWBC中継から撤退を余儀なくされた。

　市場原理からやむを得ないとしても、そもそもWBCは、日本のイチローら現役メジャー選手が第1回大会から出場し、地上波中継も盛り上がりに一役買った経緯がある。多くの日本企業も大会に協賛する一方、大会収益はメジャーリーグベースボール（MLB）とMLBの選手会が設立した主催団体「WBCI」が大半を手にする。

　今後は地上波による中継もかなわず、日本のファンが米国企業にお金を払って、「日本で盛り上がっている」WBCを視聴する事態に見舞われる。将来の子ども世代への野球普及にも影響が出そうだ。

温度感の異なる2つのリリース

　WBCに関する2つのニュースリリースが8月26日、インターネット上にアップされた。

　1本目はネットフリックスからで、WBCIと独占放送権を結んだことで、日本国内では初となるライブ配信を行うというものだ。月額890円からの有料会員になれば、WBC全47試合はライブとオンデマンドで視聴可能となり、独自コンテンツの提供なども予定しているという。

　もう1本は、読売新聞社の「2026年WBCに関するNetflixの発表について」とのタイトルだ。

　同社は、WBCIとともに東京ドームで行われる1次ラウンド（2026年3月6日～10日）で、日本戦を含む計10試合の運営・興行を担っている。リリースによれば、前回2023年の東京プールの試合中継は、WBCIが同社を通じて、複数の民放などに放送権を付与したが、今回はWBCIが直接、ネットフリックスに対し、全試合の日本国内での放送・配信権を付与したという。ネットフリックスのリリースとは対照的なトーンの内容だ。

　日本野球機構（NBP）、さらには前回大会を中継したテレビ朝日、TBSテレビもコメントを出す異例の事態となった。

サッカーW杯はすでに民放2局が撤退

　ネットフリックスの独占放送権の獲得によって、日本のNHKや民放各局（地上波）は報道目的での映像使用は可能なものの、日刊スポーツの記事によれば、前回大会は試合終了後36時間以内は、1試合2分以内、1番組合計5分以内と定められていたという。地上波での露出機会は確実に減少する。

　スポーツのメガイベントは、ネットフリックスやAmazon Prime Video（プライムビデオ）などの動画配信サービス企業にとって魅力的なコンテンツであり、米国の4大プロスポーツにも進出する。

　日本は野球人気が高いため、WBCの地上派消滅は衝撃的なニュースとなったが、「スポーツは地上波で無料で視聴できる」という文化が根強い中でも、すでに動画配信のスポーツ中継への進出は本格化している。

　英DAZN（ダゾーン）は、プロサッカーのJリーグと2016年、2017年から10年間で約2100億円という年単位で従来の4倍増となる大型の放映権契約を締結した。プロボクシングもスーパーバンタム級4団体統一王者の井上尚弥選手（大橋）の試合は地上波放送がなくなった。

　2022年のサッカー・ワールドカップ（Ｗ杯）は国内の放映権料だけで200億円規模とされ、日本テレビやTBSが撤退した。

　スポーツの大きな魅力に「ライブ」の価値がある。文字通り筋書きのないドラマは、その瞬間の視聴者が世界中で最初の目撃者となる。コアなスポーツファンのユーザーたちは、そこにお金を払う価値を見いだすようになり、需要の高まりが放送権の高騰につながっている。

　こうした流れが野球のWBCにも波及してきていた。スポニチの記事によれば、WBCの放映権料も2023年大会は約30億円とされて、前々回の2017年大会から3倍近くに跳ね上がったという。2026年大会は5倍近い150億円にまで高騰したとみられるという。CMスポンサー頼りでは限界があり、無料で視聴者に届ける地上波では抱えきれなくなってしまった。

ネットフリックス参入の舞台裏

　報道各社の記事などから今回の舞台裏の全容が見えてきた。

　共同通信の8月26日付記事によれば、2026年大会を巡っては、テレビ朝日系とTBS系が地上波で中継するための交渉を進め、NPBもMLB側へ日本国内での野球振興の観点から地上波放送の継続を働きかけたが、かなわなかった。

　全世界で3億人を超える加入者がいるネットフリックスは、2015年から日本での配信をスタートし、2024年上半期に国内会員数が1000万人を突破。WBCは、野球の中心ファン層である中高年世代を積極的に取り込むチャンスでもある。

　地上波との同時放送では“うま味”が減るために、棲み分けもかなわない。NPBも声明で、ネットフリックスが独占放送を行うことが決まったことについて、WBCIから事前に通告を受けていたことを明らかにした。

　スポニチの秋村誠人・専門委員の解説記事の中で、テレビ関係者が「2026年大会は地上波放送が可能と考えていた。1大会早かった」と語っているように、時間軸は加速している。日本国内でのWBC人気に目を付けたWBCIが商機を逃さずに動画配信企業とタッグを組んだことがうかがえる。

ネットフリックスの皮算用

　放送権の高騰は、プロボクサーのファイトマネーで顕著なように、選手やスポーツ団体の待遇アップに貢献する一方、ライトなファン層とスポーツとの接点を減らすリスクが生じる。

　WBCは前回、日本代表戦の視聴率が全7試合とも40％超え（ビデオリサーチ調べ、関東地区）をマーク。大谷選手らの活躍で社会的な関心が高まったことが、盛り上がりの一翼を担った。

　ただ、ネットフリックスからすれば、ライト層の視聴が減っても、野球の中心ファン層である中高年世代を積極的に取り込むビジネスチャンスとなり得る。

日本が成長を支えた大会なのに……

　こうなっては後の祭りだが、残念なのは、WBCは、日本が中心となって成長を支えてきた大会だという点だ。放送権の高騰につながった大会の認知度や人気の向上も、日本代表「侍ジャパン」の存在なくしては成り立たなかったという背景がある。

　WBCの歴史をふりかえると、第1回大会の幕開けは2006年。出場した当時の日本代表選手ですら「どういう大会かよくわからなかった」と振り返るほどで、東京ドームでの試合も最初は空席が目立った。

　大会の日程も、メジャーリーグ開幕前のオープン戦の時期と重なる難しい調整の中、当時マリナーズに所属してメジャーでもトップクラスの実績を持つイチロー選手が出場を決断。王貞治氏が初代監督を務め、オールスター級の選手で臨んだ日本代表と、同じく打倒・日本に執念を燃やす韓国とのライバル対決などで注目が高まっていった。

　日本が連覇した第2回大会も、メジャー移籍した松坂大輔投手らの凱旋で、宮崎での直前合宿から大勢のファンが押し寄せ、東京ドームの日本戦は満席。多くの国内企業がスポンサーとして協賛した。

　巨人の現役監督だった原辰徳氏が指揮を執るなど、日本は真剣モードで大会の盛り上がりに大きく貢献した。日本戦のチケットが爆発的に売れ、スポンサー協賛でも貢献しながら、収益は主催者側が大半を持っていくという不平等にも甘んじてきた。

　WBCはその後、他国・地域でもメジャーリーガーの出場が増え、参加チーム数も拡大した。前回大会では、大谷選手の活躍などで一段と大会が盛り上がったタイミングで、外資の動画配信サービスに独占放送権を取られたのはあまりに手痛い。

球場は満席でも、試合は地上波で見られない

　英国では1950年代から誰もが公共性の高いスポーツイベントを無料で視聴できる「ユニバーサル・アクセス権」を定めている。市場原理をゆがめる可能性もあり、そもそもメジャー主体で開催されるWBCでは、議論が深まらないだろう。

　WBCは大会運営も独善的な一面があり、2023年大会の米国戦が、日本側が想定していたスケジュールとは違う事態も発生した。今年7月には、米メディアの記者が、WBCの開催時期をオールスター休みの期間へ移行する案がメジャー関係者で話し合われていると報じたニュースも伝わる。日本は主要な参加チームでありながら、関与できないことが多すぎる。

　来春のWBCも大谷選手らの出場が期待され、多くのスター選手を派遣し、東京ドームの日本戦は間違いなく満席になる入場券を販売し、スポンサーなども提供する。それなのに、国内では地上波でその試合を見ることができない。米国企業ばかりがメリットを享受するWBC——。日本はあまりに“お人好し”すぎるのではないだろうか。

田中 充（たなか・みつる）　尚美学園大学スポーツマネジメント学部准教授

1978年京都府生まれ。早稲田大学大学院スポーツ科学研究科修士課程を修了。産経新聞社を経て現職。専門はスポーツメディア論。プロ野球や米大リーグ、フィギュアスケートなどを取材し、子どもたちのスポーツ環境に関する報道もライフワーク。著書に「羽生結弦の肖像」（山と渓谷社）、共著に「スポーツをしない子どもたち」（扶桑社新書）など。