40～50歳代の貯蓄額「平均」と「中央値」はいくら？老後に向けて貯蓄を増やす対策3つを解説
資産額は二極化の傾向に
40～50歳代の貯蓄額「平均」と「中央値」はいくら？老後に向けて貯蓄を増やす対策3つを解説
人生の中盤に差し掛かる40歳代・50歳代。老後の生活が少しずつ現実味を帯びてきて、「一体どれくらい貯蓄があれば安心できるのか？」と不安を感じている方もいるかもしれません。
この年代は、子どもの教育費や住宅ローンなど、支出が増える時期でもあり、なかなか貯蓄が進まないという悩みも多いのではないでしょうか。
日本は年齢が上がるごとに平均年収も上がる傾向にあり、40歳代・50歳代は現役世代の中でも収入のピークを迎えます。しかし、この世代には「就職氷河期」を経験した方も多く、正規雇用に就けなかったり、年収が伸び悩んだりするケースも見られます。そのため、一概に「収入が多いから貯蓄も多い」とは言えず、貯蓄額に大きな差があるのが現実です。
この記事では、J-FLEC（金融経済教育推進機構）の調査をもとに、40歳代・50歳代の貯蓄額の「平均」と「中央値」を比較し、リアルな貯蓄事情を解説します。
さらに、老後に向けて効率よく貯蓄を増やすための具体的な方法を3つご紹介します。将来への漠然とした不安を解消し、今からできる一歩を踏み出すヒントを見つけていきましょう。
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40歳代の貯蓄額、平均値と中央値はいくら？
J-FLEC（金融経済教育推進機構）が行った調査「家計の金融行動に関する世論調査 2024年」によると、40歳代・二人以上世帯の貯蓄額の平均値と中央値は以下のとおりです。
40歳代・二人以上世帯の貯蓄額の平均値と中央値
・平均値：944万円
・中央値：250万円
40歳代・二人以上世帯の金融資産保有額（金融資産非保有世帯含む）
40歳代・二人以上世帯は金融資産を保有していないと答えた世帯が全体の25.7％いました。
およそ4分の1が貯蓄額ゼロとなっています。
50歳代の貯蓄額、平均値と中央値はいくら？
ここからは、50歳代の貯蓄額の平均値および中央値を見ていきます。
40歳代同様、J-FLEC（金融経済教育推進機構）が行った調査「家計の金融行動に関する世論調査 2024年」を参考にしました。
50歳代二人以上世帯の貯蓄額の平均値と中央値
・平均値：1168万円
・中央値：250万円
50歳代・二人以上世帯の金融資産保有額（金融資産非保有世帯含む）
40歳代と比較すると、平均値は上昇、中央値は同じという結果でした。
ちなみに、金融資産を保有していないと回答した世帯は29.2％となっており、40歳代よりも高い割合でした。
老後に向けて何をすれば良い？貯蓄を増やす3つの対策！
老後に向けて貯蓄をしておくことは重要です。
ここでは、老後に向けて貯蓄を増やす3つの対策を紹介します。
家計の支出を見直す
老後に向けて貯蓄を増やすうえで、家計の見直しは欠かせません。
いくら収入があっても、支出がそれを上回っていれば貯蓄は増えないからです。
固定費と変動費どちらの見直しも重要ですが、固定費から始めるとよいでしょう。
固定費は毎月決まってかかる費用のため、一度削減するとそのあとは手間をかけなくてもその効果が続きます。年間に換算すると効果が大きくなるため、まずは家計の見直しをすることが重要です。
とくに、金額の大きなものから見直すと効率よく支出を減らせるでしょう。
天引きで貯蓄する仕組みを活用する
老後に向けて貯蓄を増やしたいなら、給料から天引きする仕組みを活用するのも効果的です。
手元にお金があると使ってしまうという方もおり、毎月余った分だけ貯蓄する方法はうまくいきにくい場合もあります。
その点、天引きで貯蓄する仕組みであれば、最初に一定の金額が給与から引かれるので、着実に貯蓄を増やせるでしょう。
天引きだと手間もかからないのでおすすめです。自分で積み立てを設定する場合は、給料日や給料日に近い日にちを選ぶと良いでしょう。
各種控除や資産運用の活用を検討する
老後に向けて貯蓄を増やしたいなら、各種控除や資産運用の活用も検討したいところです。
医療費控除や生命保険料控除を活用すれば税負担を軽減できたり、またiDeCoやNISAを活用すれば効率よく貯蓄を増やしたりすることも可能でしょう。
ただし、資産運用についてはリスクがつきものです。必ずしも貯蓄が増えるとは限りません。
取り組む前には入念な情報収集をし、自身に合った方法や金融商品で、余剰資金で少額からスタートするとよいでしょう。
長期的に老後資金を準備しよう
40歳代・50歳代の貯蓄額を見てきました。
貯蓄が十分にある人もいるものの、40歳代・50歳代の約4人に1人が貯蓄ゼロということが分かりました。
この世代は住宅購入や教育費などでお金がかかる世代であったり、就職氷河期を経験している世代であったりすることが関係しているかもしれません。
しかし、老後に向けて貯蓄をするには、収入がある間に貯蓄をしておくことが確実です。
これから貯蓄をしようと考えている方は、この記事で紹介した方法などを参考にしてみてはいかがでしょうか。
参考資料
・J-FLEC（金融経済教育推進機構）「家計の金融行動に関する世論調査 2024年」
