予言が旅行判断や行動変化に影響を及ぼした可能性がある　※画像はイメージです（beeboys/stock.adobe.com）

株式会社Payke（沖縄県那覇市）は、同社が提供する訪日外国人向けショッピングサポートアプリ『Payke』にて実施した「日本への旅行」に関する意識調査の結果を発表しました。それによると、「7月5日に大地震が起こる」とされた予言・噂の影響で、訪日予定者の約1割が「旅行の延期またはキャンセル」をしていたことがわかりました。

調査は、同アプリユーザー5000人を対象として、2025年7月にインターネットで実施されました。

「7月5日に大地震が起こる」とされた予言について認知しているか（提供画像）

まず、「7月5日に大地震が起こる」とされた予言についての認知度を調べたところ、93%が「聞いたことがある」と回答し、多くの訪日観光客の間でこの予言が広く共有されていたことが明らかになりました。

地震の噂や航空便の運休・減便といった状況を受けて、旅行計画に何らかの変更があったか（提供画像）

続けて、7月〜8月に日本旅行を計画していた訪日観光客3394人に対して、「地震の噂や航空便の運休・減便を受けて、旅行計画に何らかの変更がありましたか」と尋ねたところ、「旅行を別の時期に延期した」が9.5%、「旅行をキャンセルした」が1.5%と、全体の11%に影響が及んでいたことがわかりました。

なかでも、噂や地震予言、航空便の影響を最も大きく受けた香港では、「旅行を別の時期に延期した」人が16.8%、「旅行を取りやめた（キャンセルした）」人が3.9%と、いずれも全体平均（9.5%、1.7%）を上回る結果となりました。

旅行計画を変更、キャンセルした理由（提供画像）

そこで、旅行を延期またはキャンセルした374人にその理由を尋ねたところ、「地震の噂が心配だったから」（52.5%）や「同行者が心配していたから」（38.3%）が上位を占め、「地震の予言」が旅行判断に大きな影響を与えていたことがうかがえました。

家族や友人からの反応について（提供画像）

また、家族や友人からの反応について、「日本に行かない方がいい」と言われた経験がある人は50.0%、なかでも韓国（76.5%）と香港（67.5%）でその割合が特に高く、周囲からの声によってある程度不安が煽られていたことがうかがえました。

今後の訪日意向や希望時期（提供画像）

他方、旅行を延期またはキャンセルした人の94.1%が「今後日本へ旅行したい」と回答、そのうち63.4％が2025年内の再訪を希望していることから、2025年通年で見た場合、影響は一時的かつ限定的であり、長期的には大きな落ち込みにはつながらない可能性が示唆されました。

噂や予言を知った経路（提供画像）

次に、「噂や予言を知った経路」を聞いたところ、「ニュース記事／メディア」（56.8%）、「YouTubeなどの動画サイト」（40.8%）、「Instagram」（31.1%）、「Facebook」（28.2%）などが上位に並びました。

噂や予言がどのような雰囲気で伝えられていたか（提供画像）

また、「噂や予言はどのような雰囲気で伝えられていましたか」という質問には、「不安や恐怖をあおる感じだった」（46.8%）、「真剣な警告のようだった」（27.8%）などに回答が集まり、単なるうわさ話とは受け取っていない人が7割以上を占めたことから、予言や噂が旅行判断や行動変化に少なからず影響を及ぼした可能性が示唆されました。