カズレーザー「結婚したいですね。最近変わったんですよ」　結婚発表直前に収録　婚活・少子化をめぐる議論で語っていた心境の変化とは

カズレーザーがMCを務める『カズレーザーと学ぶ。』が19日に放送された。今回は『芸能人が提言令和の新法律SP』。放送のたびに大きな反響を呼ぶこの企画も、今回で4回目となる。カズレーザーは『男女共に早く結婚するほど税金が安くなる法』を提案した。

カズレーザーはこの法律について、「昨今の日本社会の抱える問題に、少子化と社会的な孤立があるけど、改善できないか？」という思いで提案したと語る。実際、現代は結婚氷河期とも称され、昨年（2024年）の婚姻数は約48万組と、ピーク時の半分以下。生涯未婚率は男性の3人に1人、女性の6人に1人とされる。そんな背景があって提案されたカズレーザーの法案であったが、出演者たちの反応はあまり芳しくない。

古市憲寿は「若いうちに結婚すると税金下がりますとなっちゃうと、30代後半とか40代前半とか、今の医療なら子ども産める世代にネガティブなエールになってしまうのではないか」、高橋真麻からも「偽装結婚や愛のない結婚が増えるのではないか」といった意見を筆頭に、他出演者たち6人は全員がカズレーザーの法案に反対の立場をとった。

専門家たちにも意見を聞いてみると、まず厚生労働省で母子保健政策に携わる聖路加国際大学客員准教授の坂元晴香氏が口を開いた。「収入が低い人ほど未婚の割合が増える」といい、これはデータではっきりと示されているという。既婚男性と未婚男性のデータを見比べてみるとその差は歴然。既婚男性の約75％が年収300万以上である一方、未婚男性（独身で交際相手なし）の約75％が年収300万未満であった。また男性だけでなく、現代は共働き家庭を希望する人が増えていることから、女性も年収が低ければ結婚することが難しくなり始めているという。

ここで、話を聞いていた島崎遥香が、「そもそもなんで結婚するのが大事なんですか？」と疑問を口にすると、立教大学大学院で客員教授を務める牛窪恵氏が答えた。

牛窪氏は「結婚が少子化対策になる可能性が高い」といい、現在の日本は出産以降ばかりに注目が向いていて、結婚への支援が少ないと指摘する。結婚した夫婦が産む子どもの平均数は、1972年で2.2人、2021年は1.9人と、あまり変化していない。それにもかかわらずこの半世紀で出生率が大きく低下している原因は、高まり続ける生涯未婚率にあると牛窪氏は分析。「結婚への後押しをしていくことが、少子化改善へのプラスに働く」と語った。

議論が続くなか、古市がカズレーザーに結婚への希望を尋ねると「結婚したいですね。最近変わったんですよ」という。「結婚してしんどいってことをみんな言ってたのに、最近は“結婚してよかった”という話を聞くようになった」と、周囲の話が自分の意識にも影響したと語った。

カズレーザーの話をうけ、中央大学の法学部長である遠藤研一郎氏もうなずく。遠藤氏は、カズレーザーが提案する新法案については、“節税”を目的として安易な結婚が増える可能性があると反対の立場。しかしカズレーザーのこの発言には、「一番の結婚支援は教育にあると思っている」と語り、40代～50代の結婚を経験した世代が、結婚の良さを次世代に伝えることが一番の少子化対策になる可能性があると私見を述べた。